同観測によると、東村経済は先月実施された日本列島周遊旅行、高野山登頂、台風体験鹿児島旅行により大きく支出が増加してたことに加え、今月上旬に敢行された第27次東京旅行では、不足の支出が生じたことが致命傷となり、財政再建団体と同程度の経済状況に転落したと指摘されている。
こうした事態を受け、大蔵省は来年１月から徹底した規制を実施し、財政の再建を目指すことを主とする声明文を発表した。
しかし冬コミ参加を目指す萌務省、商工省は「例え借金をしてでも同人誌を発行すべし」（同幹部）との姿勢を見せており、政府内の足並みは揃っていない。
東村首相は、記者の質問に答える形で
「大変厳しい状況にあることは充分認識している。不要不急の借金の返済を遅らせるなどの措置を検討したい」と述べ、事実上授業料を滞納する方針を示唆した。
授業料滞納が実施された場合、来月の収支は大幅な見かけ上の黒字が生じることになり、東村首相が推進するエグゼクティブ政策に基づき、高級食器や航空機模型の導入に資金が廻されることになると見られている。
消費拡大で財政再建を 西田裕一（東京脳内大学教授 諜報学）
東村経済の再生の為には消費の拡大が必要不可欠である。
積極的に投資を行い、早急にパソコン本体の買い換えや大型ディスプレイの導入を行い、効率を上昇させ、コストを削減すべきである。
幼女は違憲 浦和みなみ（富山国際文化大学助教授）
東村氏は最近、翠星石ものを中心とする同人誌の購入を拡大しているが、これらは憲法９条に明確に違反している。
そもそもローゼンメイデンは薔薇人形同士による戦いを描いた物語であり、戦争を賛美する内容である。リリカルなのはもまた同様である。
東村政権はこれらの同人誌をK-Booksで手放し、Kanonの同人誌を大量に購入することで財政再建を図るべきだ。
