UPFG並びに連邦政府は、2008年４月１日より、以下の変更を実施する。
１．商工省の分離
商工省は、工業省と経済省に分離する。
２．逓信省における新技術の導入
逓信省は、2007年度重点導入技術であったCSSの初歩導入に成功した。2008年度においては、出版活動の活性化の為に、新たにイラストレーター製版技術の導入を重点的に実施する。
３．国立蔵書庁の発足
既報の通り、資料収集諸機関を統合の上、国立蔵書庁を発足させる。
統合対象機関は以下の通り。
・文部省蔵書局
・同人企画庁蔵書部
・萌務省萌研局付属資料部
・鉄道省史料局（運輸省資料分室併設）
・国立秋葉原大学付属図書館
・国立東京萌科大学付属図書館
・国立日本橋大学付属図書館
・国立守口葉鍵大学付属図書館
・東村市立中央図書館
・東村市立大学付属図書館
また、UPFGにおける関係資料の収集事業の開始及び、UPFG頒布刊行物の国立国会図書館（日本・東京）への納本の実施を行う。
この蔵書庁発足により、政府所蔵資料の体系化及び有効活用を実施する体制の確立を目指す。
なお、一部資料については放棄を実施する。
４．地理情報の収集強化
政府は、第一期地理情報収集計画の満了に伴い、国内主要政令市における地理情報の取得に成功した。2008年度は、台北、香港両市における地理情報の直接収集体制の確立を目指す
５．同人企画庁の機能強化
同人企画庁は、現在年２回の刊行ペースを倍増し、新たに運輸関係書籍の刊行を実施する。
６．秋葉原大学の機能強化
秋葉原大学は、UPFGの主要産業である萌えについての基礎研究体制を確立する為、秋葉原大学の組織化及び関係諸機関との連携を推進する。
７．外交関係の効率化
従来の外交関係における重要関係諸国との国交を一層緊密にすると共に外交関係の見直しを行い、外交資源の再集約を実施する。なお2008年度に置いても外交拡大方針は堅持する。
以上
